ビッグテックGAFA+LINEから身を守るために使うべき検閲なしの海外ソーシャルメディア一覧

LINEがよりによって日本人のデータを中国に流出させる。LINEやめよう!

LINE利用者の個人情報が中国の関連会社複数に閲覧可能状態になっていたことが明らかになりました。LINEの親会社は韓国の会社です。

日本製品不買運動などをちょくちょくやっている反日国家韓国。たまには日本も報復してもよいのではないでしょうか。ツイッターでも#LINEやめよう などのハッシュタグが出ています。

無料で使えて便利ということで日本でのユーザー数は8600万人以上となっています。

政府をはじめ企業や個人の情報が韓国・中国に渡っていたとすると国益を損ねるというとんでもなく高い代償をこの無料SNSに支払ったことになります。

国益を損ねた責任をZホールディングスはどうとってくれるのでしょうか。(ソフトバンクグループの子会社)

LINEの代わりは非営利のSignal Foundationが運営するSNS・Signal 国民はもっと怒るべき!

シグナルは公にフェイスブックを批判しています。SNSでのやり取りを暗号化して情報を保護し顧客データをシグナルは使用しないと宣言しています。スノーデン氏も使っているようです。

テスラのイーロン・マスク氏がWhatsAppからSignalに切り替えろ!とツイッターでツイートしたことで勢力拡大しています。LINE代替のひとつの候補として良いと思います。

https://signal.org/ja/

LINEは国を挙げてボイコットすべきです。LINEは中国からのアクセスを完全に遮断しただのトークデータを国内に移すなどと言っていますがもう遅いです。

国民はもっと激しく怒るべきです。便利で無料だからこれからも使う!などと言っている場合ではありません。平和ボケしてぬるま湯に浸かりすぎていないでしょうか。

LINEPayとか情報だけでなくお金まで中韓に盗まれる危険性があります。

フリースピーチソーシャル・ネットワークパーラー(Parlar)が言論弾圧開始

上の画像の左下のPマークが保守系自由言論ソーシャルメディアのパーラーのマークです。

2021年1月6日にあった連邦議会議事堂へのトランプ支持者の乱入事件でパーラーが扇動したという理由で米アップルがパーラーに抗議しパーラーのアプリがAPP StoreとGoogle Playから削除されました。

アップルの講義内容はパーラーがワシントンDCでの違法行為を計画、調整、促進するために使われ多数の負傷者と建物の破壊が行われたというものです。

ツイッター社はアップルとグーグルに先立ってドナルド・トランプ大統領のアカウントを永久凍結しました。

フェイスブックも8日にトランプ大統領のアカウントを永久凍結しました。

つまりビッグテックらは上の画像のような状態になっています。

パーラーのサーバーはアマゾンが提供しており、アマゾンはパーラーへのサーバー提供を停止し、パーラーは現在オフライン状態になっています。アプリをアップルとグーグルに管理され、サーバーはアマゾンのもの、そんな環境で自由な言論などあり得る筈がありません。

アップル、グーグル、アマゾン、フェイスブックと米巨大テック企業GAFA4社が揃ってトランプ大統領を言論弾圧しています。

守銭奴ジェフ・ベゾス(アマゾンCEO)の記事はこちら

このGAFAの動きに対してメキシコの大統領であるアンドレス・マヌエル・ロペスオブラドール氏は検閲だと怒っていますが、トランプ大統領がどんな人物であれGAFAが一国の大統領のアカウントを凍結するなどあってはならないと多くの人が思うことでしょう。

竹中平蔵という凶悪売国奴がツイッターやユーチューブまでしているのにアカウントが凍結されていないのは納得がいきません。

ツイッターは私もしていますが、政権批判するとすぐ凍結されます。私も政権批判しかしていないので始めたばかりですが間もなく凍結されるでしょう。

凍結されないSNSに移動しないといけません。

今の所問題なく使えているアンチフェイスブックメディアMeWe

MeWeもパーラーと同様アメリカ保守系に人気のあるカリフォルニアに本社があるソーシャルメディアです。

https://mewe.com/

適当な名前とメアドで簡単に登録できます。登録して色々なグループに参加することでグループチャットに参加できたり、閲覧できるようになります。

MeWeは言論弾圧が中共によって行われている香港で2020年後半から人気となり急成長しています。

日本人のグループもありますが、アメリカの現状を知るためには様々なテーマのグループに英語で参加するのが良いです。参加するには条件があるグループもあります。質問に英語で答える能力(翻訳アプリを使ってもOK)があり条件に合致すれば参加がグループリーダーにより認められます。

フェイスブックのように広告はありませんし、位置情報やその他のデータ利用をしないと謳っています。

無料版は広告があるWIMKIN/フリースピーチソーシャルネットワーキング

100%アンセンサードソーシャルメディア(100%検閲なし)が謳い文句です。

無料版は広告が出るのを我慢しなくてはなりません。広告カットのために有料版に入りたいとは全く思いません。メアドプラス名前・年齢・性別を記入しなければなりません。

https://wimkin.com/

アカウントは持っているのですが、なぜだかとてもサイトが重くて使う気になれていません。

GAB.comはツイッターの代替として使える

言論の自由が保証されているといっても道義上許される範囲でというのは個々人が考えるべきことです。発言が過激で他のSNSを追放された人々の逃げ場になっている側面もありますが、ツイッターのあからさまの嫌がらせ凍結に耐えかねる常識ある人々もgabに流れています。

ビッグテック離れが加速しているのでGABもトラフィック激増でサーバーダウンしていることが多くなっています。

https://gab.com/

ロシア製で秘匿性が高いSNSテレグラム(Telegram)

テレグラムは2013年にロシア人の兄弟が作ったSNS(メッセンジャー)です。全世界で4億人、ロシア人ユーザー3000万人が利用しています。

メッセージが暗号化される上に一定期間後に消去される機能も実装し、しばしば犯罪にも使われています。それが原因でロシアでは2018年に一旦使用禁止となりましたがユーザーからの猛反発があり、現在では再び使用許可が下りています。

https://www.telegram.org

ロシア人と情報交換したければロシア最大のSNSフコンタクテ(V Kontakte)

先ほど紹介したテレグラムを開発した兄弟が以前にロシア人のために作ったSNSがフ・コンタクテです。ロシア版フェイスブックと呼ばれています。

ロシア人の英語力は日本人と同等ということであまり話せる人はいない印象です。情報交換はロシア語で行われることがほとんどでしょうから日本人には需要はないかもしれません。

日本語には対応しているので日本人同士で使うのには問題がないと言えましょう。セキュリティーにレベルがどのくらいかは不明です。

https://vk.com

Gmail Yahooメールの代替はプロトンVPN(ProtonVPN)

グーグルアカウントのハッキング、グーグルメールやYahooメールの個人情報流出はいつも心配ですね。

プロトンVPNはスイス発のVPN(仮想プライベートネットワーク:詳しくはご自身で検索してください)。セキュリティーもプライバシーも厳しく守られているため情報を絶対に漏らしたくないジャーナリストなどにもプロトンメールは好まれて使用されています。

ユーチューブの替わりはRumble(ランブル)

ユーチューブも規約に引っかかると動画が削除されたりします。政権批判やコロナの情報を流して削除されたりします。

ランブルはグーグルが恣意的にサイトや動画のランキングをつけてユーチューブに誘導するために不正にアルゴリズムを操作しているとグーグル相手に訴訟を起こしています。

https://rumble.com/

検索エンジンもグーグルからDuckDuckGoにしてプライバシーを守ろう

世界最大の検索エンジングーグルは恣意的にサイトのランキングをしていますし、個人が何を検索したか何を購買しているかユーチューブで何を見ているか、どこに住んでいるかなどありとあらゆる個人情報をビッグデータとして管理運用、商業利用しています。

そうされることが嫌だと思う人が大勢いることでしょう。そこでこのDuckDuckGoというふざけたネーミングの検索エンジンを使うことでプライバシーが守られます。

利用者の利用履歴などをアメリカ・パンシルバニア州にあるDuckDuckGo,Inc.は記録保存しないと謳っています。

https://duckduckgo.com

GAFAなどのビッグテックに個人情報を与えてはいけない

巨大IT企業が市場を寡占し我々の個人情報をビッグデータとして活用することで、ゲートで囲まれながら快適だと感じさせられ、わけもわからないうちに搾取されるという構造がすでに出来上がっています。

ちょっとした便利さと引き換えに人類が総貧困化する可能性も孕んでいるのです。富が一極集中するというのはそういうことです。

富が一極集中してもトリクルダウンなど起こらないことはあの嘘つき奴隷商人竹中平蔵ですらも途中から認めています。

そして米国にビッグテックから我々の個人情報が中国共産党に渡っている可能性も否めません。

我々自身の利益のためにもビッグテックに市場を寡占、独占させる状況を防がなくてはなりません。

今一度SNSや検索エンジンの見直しをしたほうが良さそうです。